無人航空機・マルチコプター・ドローン空撮による　航空写真・フルハイビジョン・４Ｋ動画撮影/PV・CM・ドラマ・映画・広告等

ＲＣ東海空撮合同会社について

弊社は10年以上前から愛知・岐阜・三重を中心に日本全国で、無人航空機(ドローン)による空撮業務をおこなっております。
各テレビ局の番組やドラマ、CM、映画等様々な企業や自治体PVなど参加させていただいており、無人航空機安全講習やボランティア活動など無人航空機(ドローン)関連業務についても対応させていただいております。

現在、ここ数年でドローンを業務に取り入れられる企業、またはドローンを利用し開業される方が急激に増加しております。規模は様々ですが事故報告も急激に増え続けております。仕方のないことですが、そのような現状から最近はドローン空撮に対し不安に感じられる方がいらっしゃる事も事実です。

ドローンについては「○○がドローン導入」や「○○に役立つ」などの情報ばかりが注目され、一番大事な事を見落としてしまっています。
それは、実際あまり注目されておりませんが、実はドローン操縦士の技量は各社かなりの格差がございます。
しかし数多くある空撮業者を含むドローン関連企業の中から安心できる会社をクライアント様が見極めるのは難しいことと思います。

弊社は無人航空機操縦歴39年以上の経験豊富な操縦士により安全を重視した空撮をクライアント様とご相談をさせていただきながらお仕事を進めさせていただいておりますので、安心とご納得をしていただいた上でご依頼いただけるかと思います。空撮をご検討される際にご質問等ございましたらお気軽にお問い合わせください。
※平成26年12月からの改正航空法施行より、国土交通省より年間を通して日本全国の飛行の許可を取得いたしております。

航空写真について

最近2～3年で数多くの個人または企業様がドローンを導入されるようになりました。
新たに参入しやすい業界だからこそ空撮業界全体として経験と技術の低さが問題視されております。

弊社は、無人航空機操縦歴38年以上の操縦技術と映画・ドラマ・ドキュメンタリー・報道・CMなどの空撮、様々なシチュエーションでの空撮経験がございます。万が一の危険回避についても熟知し、余裕ある飛行をおこないます。一か八かの危険飛行は一切いたしません。
クライアント様に不安を感じていただくことのない業務を心がけております。

無人航空機による空撮(ドローン空撮・マルチコプター空撮)は広範囲または高度からの撮影が必要な土木建築等の工事現場・施設の状況写真にお勧めです。クレーンや近場の高所からの撮影では思うようなアングルでの撮影は限られてしまいます。
だからといって実機のヘリでは高度が高過ぎてしまい予算もかかります。
しかし無人航空機による空撮(ドローン空撮・マルチコプター空撮)での撮影は、ご希望の高さとアングルでの撮影が可能です。

もちろん離着陸できる場所の確保や風速制限や高度制限、安全に飛行するための対策等クリアしなければならい点もございますが、十分ご検討範囲に入れていただけると思います。

無人航空機による空撮のリスクと弱点について

今までは無人航空機による空撮(ドローン空撮・マルチコプター空撮)の長所ばかりを説明してきましたが短所もいくつかあります。
最も重要なのが天候です。
気温が高すぎたり低すぎたりする場合には本来のドローン・マルチコプターのの持つ安定したパワーが出ず大変危険な場合もございます。
他にも風速5m以上の場合飛行することは可能ですが、安全面や撮影素材のクオリティ面を考えた場合飛行を中止する判断をしなければならないこともございます。強風の中でのホバーリングで被写体をガイドするのは大変難しい技であり危険も伴います。

更に、実機ヘリの場合はかなり高度から撮影が可能ですが、この度平成27年12月10日より「無人航空機（ドローン・ラジコン機等）の飛行ルール」いわゆる「ドローン規制」を定めた改正航空法が施行され、無人航空機(弊社のラジコン空撮はこれにあたります)の飛行可能高度は150mを超えてはならないと決定しました。
施行以前から弊社の最高空撮高度は安全面を第一に考え100m以内を基本とし飛行しておりましたが、今回の「ドローン規制」の施行により、無人航空機での空撮については完全に高さ制限が定められることとなりました。
※「ドローン規制」の詳細については下記に記載いたします。

無人航空機の飛行のルール「ドローン規制」について

平成27年12月10日より無人航空機（ドローン・ラジコン機等）の飛行ルール「ドローン規制」を定めた改正航空法が施行されました。

これにより無人航空機を飛行させるにあたりある一定のルールの厳守、更にやむなくルールに添えない際には国土交通省・航空局や空港事務所への許可・承認の申請を行うことが必要となりました。
弊社はこの国土交通省・航空局「無人航空機の飛行に係る許可・承認」について日本全国での飛行の許可を取得いたしております。
無人航空機の許可申請をしなくてはならない要件として

• 1）空港等の周辺の空域
• 2）地表又は水面から１５０ｍ以上の高さの空域
• 3）平成２２年の国勢調査の結果による人口集中地区(DID)の上空

信頼できる空撮業者とは

無人航空機(ドローン・マルチコプター等)による空撮や点検、災害救助など、無人航空機の特性を生かしたあらゆる事業への導入が盛んにおこなわれるようになりました。依頼する側もどの業者を選んだらよいかとても悩まれることと思います。

皆様がご依頼される前に業者のHPなどで内容を確認し、お見積りをとられどこの業者に依頼するのか決められることと思います。

しかし一番大事なことは操縦士の操縦技術です。
無人航空機の操縦士の技量は各社一律ではございません。
操縦士の操縦技術を確認される方法として一番わかりやすいものは、その操縦士の飛行経験です。ワンローターのRCヘリコプターを操縦することができ、更にはヘリコプターの飛行大会へ出場した経験がある操縦士は、最低限の操縦技術を持っています。万が一、飛行中にトラブルが発生した場合でも事故回避できる可能性が高いのです。

この3～4年のブームに乗ってドローンをはじめられた方がプロを名乗られ業務をされていることがよくありますが、そのような操縦士が事故回避できる可能性はかなり低いと思われます。もちろん判断材料の一つとしてですので、ドローンから無人航空機の操縦をはじめられた方でも地道に訓練され操縦技術を持ってみえる方もいらっしゃいます。

次に料金についてですが、クライアント様はお見積りをとられた際に、料金のお安いほうを魅力的に感じられると思います。
しかし皆さんの普段乗られる実機の飛行機などでもフライト前後の整備点検をおこなっていることは皆さんご存知かと思いますが、それと同様、無人航空機(ドローン・マルチコプター)についても空撮機体の点検や部品交換など丁寧な機体のメンテナンスをおこなう必要がございます。よってそれなりに空撮料金はお安いものではございません。

万が一皆様がご依頼された案件で事故が起こってしまった場合、いくら空撮業者の保険で補償されるとはいえ社会的損害も含め、クライアント様の損害は大変大きなものになります。

ぜひご依頼される空撮業者様が安心して依頼できる業者かをよくご検討いただきご依頼ください。

JRCA 日本ラジコン空撮グループについて

※　注意事項　※

このHPに掲載している弊社独自のサンプル映像、サンプル画像や文章を他者様にて許可なく勝手にご使用されていることがございます。
弊社とは全く関係ございませんのでご注意ください。